訪問看護Ⅰ5と訪問リハの同時利用は可能？回数制限と注意点

利用者から「もっとリハビリの回数を増やしたい」と相談されたとき、訪問看護Ⅰ5（訪問看護からのリハビリ）と、訪問リハビリテーション事業所からのリハビリを同時に利用できないか、と考える方は少なくありません。制度上は併用可能とされていますが、注意すべき点もあります。

この記事では、訪問看護Ⅰ5と訪問リハビリテーションの同時利用について、それぞれの位置づけの違いと、回数制限・適正性の観点から気をつけるべきポイントを解説します。

この記事でわかること

訪問看護Ⅰ5と訪問リハビリテーションの制度上の違い
両者を同時利用できるかどうかの結論
週の回数制限（120分）の考え方
併用する際にケアマネジャー・事業所が注意すべき点

訪問看護Ⅰ5とは？訪問リハビリテーションとの違い

「訪問看護Ⅰ5」は、訪問看護ステーションに所属する理学療法士・作業療法士・言語聴覚士が、看護業務の一環としてリハビリを提供する場合の介護報酬上の区分名です。一方、「訪問リハビリテーション」は、病院・診療所・介護老人保健施設等に所属するリハビリ専門職が、リハビリテーションそのものを目的として訪問するサービスです。

提供するリハビリの内容自体は似ていても、どの事業所に所属する専門職が、どのサービス区分として訪問するかという制度上の位置づけが異なります。この違いは利用者や家族にとってわかりにくく、「訪問看護なのにリハビリしてくれるの？」「訪問リハビリと何が違うの？」といった質問を受けることも珍しくありません。

訪問看護Ⅰ5では、リハビリ専門職が訪問した場合でも、法律上はあくまで「看護業務の一環」として位置づけられます。そのため、訪問看護計画書・訪問看護報告書といった訪問看護の枠組みの中で記録・管理が行われる点も、訪問リハビリテーションとの実務上の違いといえます。

項目	訪問看護Ⅰ5	訪問リハビリテーション
提供元	訪問看護ステーション	病院・診療所・介護老人保健施設等
制度上の位置づけ	訪問看護の一部（看護業務の一環）	独立したリハビリテーションサービス
訪問看護指示書	必要	不要（診療に基づく計画）
週の回数制限のめやす	週6回・120分が限度とされる	週6回・120分が限度とされる

看護師上妻

「訪問看護からのリハビリ」と「訪問リハビリテーション」、どちらも似た名前でご家族が混同しやすいのですが、制度上は別のサービス区分なんです。まずこの違いを説明することが、利用調整の第一歩になります。

訪問看護Ⅰ5と訪問リハビリテーションは同時利用できるのか

結論として、訪問看護Ⅰ5と訪問リハビリテーションは制度上は同時利用（併用）が可能です。両者はそれぞれ独立したサービス区分として扱われるため、同一の利用者が両方を利用すること自体を禁止する規定はありません。

ただし、それぞれに週あたりの回数制限（利用時間の上限のめやす）が個別に設定されているため、両方を無制限に組み合わせられるわけではない点に注意が必要です。

POINT

「同時利用できるか」という質問には「制度上は可能」というのが答えですが、実際に組み合わせる際は、利用者にとって本当に必要なリハビリ量なのか、適正性の観点から検討することが欠かせません。

週の回数制限（120分）の考え方

訪問看護Ⅰ5・訪問リハビリテーションは、それぞれ週6回（1回あたり20分、合計120分）を限度とする取り扱いが一般的です。これは、リハビリテーションの提供が特定の職種・事業所に偏ることで、利用者の生活リズムやほかの介護サービスとのバランスが崩れないようにするための考え方に基づいています。

訪問看護Ⅰ5と訪問リハビリテーションを併用する場合、それぞれの区分ごとに週120分の枠があると解釈できますが、これは「合計240分まで無条件に利用してよい」という意味ではありません。利用者の状態やケアプラン全体を踏まえ、本当にその量のリハビリが必要かどうかをケアマネジャー・主治医とともに検討する必要があります。

注意

制度上「併用可能」であっても、実地指導・監査の場面では、リハビリの提供量が利用者の状態に対して過剰でないか、複数の事業所からリハビリが提供される合理的な理由があるかが確認されることがあります。安易な回数の積み増しは避け、必要性を丁寧に記録することが重要です。

併用する際にケアマネジャー・事業所が注意すべきポイント

訪問看護Ⅰ5と訪問リハビリテーションの併用を検討する際は、次のポイントを確認しておくとよいでしょう。

併用の必要性を明確にする「なぜ2つの事業所からリハビリを受ける必要があるのか」を、利用者の身体機能・生活状況から具体的に説明できるようにする。
ケアプランへの明記それぞれの事業所が担当する曜日・時間・リハビリの目的（例：関節可動域訓練／歩行訓練など役割を分ける）をケアプランに記載する。
訪問看護指示書の確認訪問看護Ⅰ5を提供する場合は、リハビリの内容を含む訪問看護指示書が交付されているかを確認する。
情報共有の実施訪問看護ステーションと訪問リハビリテーション事業所の間で、リハビリの進捗・目標を定期的に共有する。

看護師上妻

併用するとしても、目的が重複してしまうと利用者さんの負担が増えるだけになりかねません。「今日はどちらの目的で来ているか」がはっきりしていると、利用者さんご自身も納得しやすいですね。

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実際にどんなケースで併用が検討されるか

実務上、訪問看護Ⅰ5と訪問リハビリテーションの併用が検討される代表的なケースには、次のようなものがあります。

医療依存度が高く、看護的な観察・処置と並行してリハビリも必要な利用者で、訪問看護ステーションのリハビリ枠だけでは足りない場合
退院直後で集中的なリハビリが一時的に必要となり、複数の事業所で分担して対応する場合
訪問看護ステーションでは理学療法士の空きがなく、訪問リハビリテーション事業所で補う場合

いずれのケースでも、単に「リハビリを増やしたいから」という理由だけで安易に併用を決めるのではなく、ケアマネジャーを中心に、本当に必要な量とその根拠を整理したうえで判断することが大切です。

また、併用がいったん始まった後も、状態が改善してリハビリの必要量が減ってきた場合は、どちらか一方に整理する見直しのタイミングを設けることが望まれます。サービス担当者会議のたびに、現在の併用が引き続き必要かどうかを振り返る習慣をつけておくと、利用者にとって過不足のないケアプランを維持しやすくなります。

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訪問看護Ⅰ5・訪問リハビリテーションと、他のリハビリ系サービスとの関係

在宅でのリハビリテーションには、訪問看護Ⅰ5・訪問リハビリテーションのほかにも、通所リハビリテーション（デイケア）や外来リハビリテーションなど複数の選択肢があります。これらとの関係も含めて整理しておくと、利用者への説明がより的確になります。

サービス	提供の場	訪問看護Ⅰ5との関係
通所リハビリテーション	介護老人保健施設・病院等（通所）	訪問系サービスとは別枠で、併用が検討されることが多い
外来リハビリテーション	医療機関（通院）	医療保険の訪問看護（リハビリ）との併用は、原則として認められないとされる場合がある
訪問リハビリテーション	利用者宅	本記事のとおり、制度上は同時利用が可能