訪問看護を受けられる人とは？対象者の条件と保険の使い分けを解説

「訪問看護を利用したいけれど、うちの家族は対象になるのだろうか」「介護保険と医療保険、どちらが使えるのかわからない」——訪問看護の利用を検討し始めた方から、こうした疑問をよく聞きます。

結論から言うと、訪問看護は年齢や疾患による利用そのものの制限はほとんどありません。乳幼児から高齢者まで、医師が「訪問看護が必要」と判断すれば利用できます。ただし、どちらの保険（介護保険・医療保険）が適用されるかによって、利用できる回数や1回あたりの時間、自己負担額が変わってきます。この記事では、訪問看護を受けられる人の条件と、保険の使い分けの仕組みを、制度の一次情報に基づいて整理します。

この記事でわかること

訪問看護を受けられる人の基本条件（年齢・疾患を問わない仕組み）
介護保険で訪問看護を受けられる人の条件（16特定疾病を含む）
医療保険で訪問看護を受けられる人の条件（別表7・特別訪問看護指示書など）
保険の種類によって変わる訪問回数・時間のルール
保険を使わず自費で利用する選択肢

訪問看護を受けられる人とは？年齢・疾患を問わないのが原則

訪問看護は、生まれたばかりの新生児から100歳を超える高齢者まで、あらゆる年代の方が対象になり得るサービスです。がんや難病、精神疾患、医療的ケアが必要な小児、要介護状態の高齢者など、対象となる疾患・状態にも原則として制限がありません。

ただし、誰でも自由に利用を開始できるわけではなく、主治医が交付する「訪問看護指示書」が必要です。訪問看護ステーションは、この指示書に基づいて看護計画を立て、サービスを提供します。指示書がなければ、たとえ本人や家族が希望しても訪問看護は開始できません。

看護師上妻

「訪問看護＝高齢者向け」というイメージを持たれがちですが、実際には小児から精神科領域まで幅広い方が利用しています。まずは主治医に「訪問看護を利用したい」と相談することが最初の一歩です。

訪問看護で使える2つの保険｜介護保険と医療保険の基本

訪問看護には「介護保険」と「医療保険」の2つの適用ルートがあり、利用者ごとにどちらか一方が適用されます（併用はできません）。どちらが適用されるかは、年齢・要介護認定の有無・疾患の種類によって、下記のように決まります。

介護保険で訪問看護を受けられる人の条件

介護保険で訪問看護を利用できるのは、次のいずれかに該当する方です。

区分	条件
第1号被保険者	65歳以上で、要支援1・2または要介護1〜5の認定を受けている方
第2号被保険者	40歳以上65歳未満で、医療保険に加入しており、老化に起因する「16特定疾病」のいずれかにより要支援・要介護認定を受けている方

「16特定疾病」は、厚生労働省が介護保険法施行令で定めているもので、以下の16疾病を指します。

No.	特定疾病
1	がん（医師が一般に認められている医学的知見に基づき回復の見込みがない状態に至ったと判断したものに限る＝末期がん）
2	関節リウマチ
3	筋萎縮性側索硬化症
4	後縦靱帯骨化症
5	骨折を伴う骨粗鬆症
6	初老期における認知症（アルツハイマー病、脳血管性認知症等）
7	進行性核上性麻痺、大脳皮質基底核変性症及びパーキンソン病（パーキンソン病関連疾患）
8	脊髄小脳変性症
9	脊柱管狭窄症
10	早老症（ウェルナー症候群等）
11	多系統萎縮症
12	糖尿病性神経障害、糖尿病性腎症及び糖尿病性網膜症
13	脳血管疾患（脳出血、脳梗塞等）
14	閉塞性動脈硬化症
15	慢性閉塞性肺疾患（肺気腫、慢性気管支炎等）
16	両側の膝関節又は股関節に著しい変形を伴う変形性関節症

※上記は厚生労働省の公表資料に基づく正式な一覧です（記事末尾の出典を参照）。

医療保険で訪問看護を受けられる人の条件

介護保険の対象にならない方は、原則として医療保険で訪問看護を利用します。具体的には次のような方です。

40歳未満の方（介護保険の被保険者ではないため）

40〜64歳で、16特定疾病に該当しない方

要介護・要支援認定を受けていない65歳以上の方

「厚生労働大臣が定める疾病等」（いわゆる別表7）に該当する方

主治医から特別訪問看護指示書または精神科特別訪問看護指示書の交付を受けた方

精神科訪問看護指示書の交付を受けた方（病名が認知症の場合は原則として介護保険が優先）

POINT｜別表7とは

「厚生労働大臣が定める疾病等」（別表7）は、末期の悪性腫瘍、多発性硬化症、重症筋無力症、筋萎縮性側索硬化症、パーキンソン病関連疾患、後天性免疫不全症候群、人工呼吸器を使用している状態など、長期的・頻回なケアが必要とされる疾病等をまとめたものです。この疾病等に該当する方は、要介護認定の有無にかかわらず医療保険の訪問看護が適用され、週4日以上の頻回な訪問も可能になります（詳しい病名の一覧は記事末尾の出典をご確認ください）。

注意｜特別訪問看護指示書は一時的な仕組み

病状が急激に悪化した場合など、主治医が「一時的に頻回な訪問看護が必要」と判断したときに交付されるのが特別訪問看護指示書です。交付から14日を限度に、週4日以上の訪問が可能になりますが、あくまで一時的な措置であり、原則として月1回までの交付とされています（該当する利用者に限り月2回まで交付できる場合があります）。

保険によって訪問回数・時間はどう変わる？

介護保険と医療保険では、利用できる回数や1回あたりの訪問時間の考え方が異なります。

項目	介護保険	医療保険
利用回数	ケアプランに基づき設定（原則として回数の上限規定なし）	原則として週3日を限度。別表7該当者・特別訪問看護指示書該当者は週4日以上も可
1回の訪問時間	ケアプランに応じて設定（20分未満〜90分程度など複数の時間区分あり）	1回30分〜90分程度が目安とされる
複数ステーションの利用	ケアプランの範囲内で調整	原則1か所。別表7該当者や週4日以上の指示がある場合は、条件付きで複数ステーションの利用が認められることがある

介護保険は要介護度ごとの支給限度額の範囲内で、ケアマネジャーが作成するケアプランに沿って回数・時間を組み立てます。一方、医療保険は診療報酬上のルールで「週3日を限度」という原則があり、別表7該当者や特別訪問看護指示書の交付を受けた方だけが、その原則の例外として週4日以上の頻回な訪問を利用できる、という構造になっています。

看護師上妻

「今の状態だと週何回訪問してもらえるの？」という疑問は、ケアマネジャーや訪問看護ステーションに相談するのが一番確実です。制度は複雑なので、ご自身での判断より専門職への相談をおすすめします。