訪問看護ステーションでは看護指示を頂く医師の他、ケアプランを作成するケアマネージャー等多くの事業者と連携を行います。
しかし訪問予定に忙しい業務を送る訪問看護ステーションでは、外部との連携のために使える時間は限られたものとなります。
今回は他の事業所からみて連携しやすい訪問看護ステーションの特徴を3つお伝えします。
目次
訪問看護の主な連携先
連携しやすい訪問看護ステーションとして認識してもらうためには、連携先の状況について考える必要があります。
まずは主な連携先について簡単にまとめます。
ケアマネージャー
介護保険サービスに欠かせないケアマネージャーとの連携は、数ある連携先の中でも最も多いかもしれません。
利用者さんの日々の体調の変化や、訪問時間の変更等の相談で連絡を取ることが多いです。
しかし、ケアマネージャーは利用者さんの訪問予定で忙しいため、連絡手段や電話をかける時間帯等の配慮を行う必要があります。
また、必ずしも電話で連絡した方がよい状況のみではなく、伝言やFAX等の選択肢も臨機応変に選ぶ必要があります。
下記の記事にケアマネージャーと連携を取る際の注意点に関してまとめてありますので、参考になりますと幸いです。
ヘルパー
介護保険サービスを利用している場合、利用者さんを一緒にフォローすることが多いのがヘルパー事業所になります。
ケアプランのシステム上、ヘルパーと訪問看護の時間は重ならないように予定組みされるため、直接のやり取りを行う機会は少なくなります。
しかし、利用者さんの介助方法や環境設定に関する情報共有等、実生活に関連する連携を求められることは多いです。
医師
訪問看護指示書は利用者さんの主治医から発行されます。
直接的な連携をとる機会は限られますが、訪問看護内容に関する医学的な情報に関しては必要に応じて連携をとる必要があります。
利用者・家族
連携先の一つとしては利用者さんとその家族様も含まれます。
特に家族様との連携は重要な立ち位置を占めております。
家族様との連携次第で、利用者さんの生活に訪問看護内容が反映できるのか強い影響が与えられます。
連携しやすい訪問看護ステーションの特徴3つ
連携しやすい訪問看護ステーションに必要とされるポイントとして、以下の3点が重要となります。
- 事業所内スタッフの連携
- 定期的なカンファレンスへの参加
- 連絡の取りやすい時間帯の提示
順番に解説します。
事業所内スタッフの連携
訪問看護ステーションに電話をした際に、担当スタッフ以外の方が対応することも多々あると思います。
その際に担当外のスタッフでも伝言を丁寧に聞いたり、同じチームのスタッフに繋ぐことで、電話をかける方も連携がしやすくなります。
具体的には電話受けの際の手順の共有や、訪問看護チーム内での利用者さんの情報共有の徹底を日頃から気を付けていくことで、いざ他事業所から電話がきた際に円滑な連携を進めることが可能となります。
定期的なカンファレンスへの参加
サービス担当者会議が開催される際には、照会で済まさずに極力現地参加が望ましいです。
特に関係性がまだ構築されていない事業所に対しては、会議に参加する姿勢を見せることで相手に与える印象が異なってきます。
コロナ禍の際には感染対策上、対面会議のほとんどが照会対応になることもありました。
しかし、現在は感染対策の対応は以前と同様となり、サービス担当者会議に関しても対面開催が通常となっております。
予定の都合上対面参加が難しいケースももちろんありますが、可能な限り対面参加を調整することで『顔を合わせた関係性の上での連携』がとれるメリットは大きいと考えます。
連絡の取りやすい時間帯の提示
どのような時間帯であれば電話連絡が取りやすいのか、具体的に共有しておけると良いです。
ケアマネージャー等訪問の予定で忙しい方々に対しては、電話対応ができる時間帯が限られてしまいます。
この際にお互いの時間帯が合わないと、折り返しの連続になってしまい時間コストが発生してしまいます。
内容によっては折り返しの連続にならないように、伝言やFAXに切り替える必要もでてきます。
いつでも丁寧な電話対応ができることが理想ですが、現実的な対応としては連絡の取りやすい時間帯や日程を共有しておくことがよいでしょう。
まとめ
連携しやすい訪問看護ステーションの特徴3つについて解説させて頂きました。
連携に対する心理的ハードルが低ければ、その分利用者さんへのフォロー体制にも影響する部分は大きいと考えます。
忙しい訪問業務の中で連携のための時間を取ることは難しいですが、長い目で見た時の利益は大きいです。
また一番の連携先は利用者さんになります。
利用者さんの生活を支えるために、連携の質を振り返る機会になりましたら幸いです。
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上記の連携先以外にも、行政機関との情報共有など多くの連携先があります。
その一つとして地域包括支援センターが挙げられます。
下記の記事に地域包括支援センターとの連携についてまとめてありますので、必要な際に参考になりますと幸いです。