訪問看護でお茶を勧められたら？角が立たない断り方を解説
上妻 裕弥訪問先で「お茶でもどうぞ」と出されて、断りたいけれど角が立ちそうで困った——訪問看護をしていると一度は経験する場面ではないでしょうか。利用者さんの厚意はうれしい反面、感染対策や時間管理の観点からは基本的にお断りするのがマ...
知識/情報上妻 裕弥記事分類
知識/情報上妻 裕弥
知識/情報訪問看護とは？現役看護師がわかりやすく解説
上妻 裕弥「訪問看護って、結局どんなことをしてくれるの？」——ご家族から聞かれて、うまく答えられなかった経験はありませんか。病院のイメージが強い看護師ですが、実は訪問看護ステーションで働く看護師は全体のごく一部です。 この記事では...
最新情報厚労省が押印を次々に原則不要に！介護保険制度に歴史的な通知【R2.12.25】
杉浦 良介下記は、厚労省からの令和2年12月25日の通知です。 ・介護保険最新情報 Vol.900 ・介護保険最新情報 Vol.901 ・介護保険最新情報 Vol.902 ・介護保険最新情報 Vol.9...
知識/情報訪問看護でよくある退職理由とは？踏み留まるべき退職理由も解説！
石澤 明日香年末や年度末は節目の時期でもあり「訪問看護を退職したいと考えている」という看護師さんもいるのではないでしょうか。 また、職員から退職を切り出された訪問看護の管理者の方もいるかもしれません。 看護師の中でも少数である訪問看...
最新情報訪問看護の売上に新型コロナウイルス感染症はどのくらい影響があったのか？
杉浦 良介訪問看護の売上に新型コロナウイルス感染症はどのくらい影響があったのか？ 引用）第197回社会保障審議会介護給付費分科会（web会議）資料 引用）第197回社会保障審...
最新情報令和3年度介護報酬改定に関する審議報告の概要が決定！【2020.12.23】
杉浦 良介令和3年度介護報酬改定に関する審議報告の概要 令和2年12月23日に厚生労働省のHPが更新され、「令和3年度介護報酬改定に関する審議報告の概要」 の（案）が削除されました。 （案...
経営訪問看護ステーションを立ち上げるには！？立ち上げに必要なこと7つを解説
上妻 裕弥「訪問看護ステーションを立ち上げてみたいけど、どうしたら良いかわからない。」 そんな悩みを抱えていませんか？ この記事を見ると、下記の内容が分かります。 ...
最新情報2021年度介護報酬改定の訪問看護の具体的対応案が発表【介護給付費分科会R2.12.9】
杉浦 良介2021年度介護報酬改定の訪問看護の具体的対応案 認知症に係る取組の情報公表の推進 介護サービス事業者の認知症対応力の向上と利用者の介護サービスの選択に資する観点から、全ての介護サービス事業者...
制度訪問看護で駐車場がない時の対処法｜駐車許可証も解説
杉浦 良介訪問先の利用者さん宅に駐車場がなく、車をどこに停めればよいか困った経験がある訪問看護師の方は多いのではないでしょうか。 実は、訪問診療や訪問看護等に使用する車両については、警察署長の許可を受けて駐車禁止場所に駐車できる「...
最新情報訪問看護ステーションの人員基準が看護師6割以上は見送り！？【令和3年度介護報酬改定】
杉浦 良介訪問看護ステーションの人員基準が看護師6割以上は見送り！？【令和3年度介護報酬改定】 前回の介護給付費分科会において、人員配置基準において、看護職員が指定訪問看護の提供に当たる従業員に占める割...
制度月途中の要介護度変更｜請求と限度額の扱いを解説
上妻 裕弥「月の途中で要介護度が変わったけれど、この月の請求はどの介護度で計算すればいいの？」——区分変更申請の結果が月の途中で反映されたとき、訪問看護の請求担当者なら一度は迷う場面です。 結論から言うと、報酬請求と区分支給限度基...
制度訪問看護に業務日誌は必要？運営基準の記録要件を解説
杉浦 良介「訪問看護ステーションには業務日誌が絶対に必要」——そう思い込んでいる管理者は少なくありません。しかし、指定訪問看護の運営基準を確認すると、「業務日誌」という様式そのものが法令上義務づけられているわけではないことがわかり...
知識/情報訪問看護のオンコール手当の相場｜実態調査から解説
上妻 裕弥「訪問看護のオンコール手当って、1回でいくらもらえるの？」「今の待機料金は全国的に見て高いのか安いのか」——訪問看護ステーションと病院の大きな違いの一つがオンコール（電話待機）体制です。手当の金額設定は事業所によってかな...
最新情報「訪問看護ステーションの人員配置基準は看護師6割以上！？」どうなる？令和3年度介護報酬改定
杉浦 良介令和3年介護報酬改定に向けて現在（R2.11.28）検討されています。 そこで現在、注目されているのが『人員配置基準において、看護職員が指定訪問看護の提供に当たる従業員に占める割合を6割以上とする要件を設け...
